働かずにお金が手に入る配当金生活に憧れる人は多いものの、具体的に計画したことがある人はそう多くはないのではないでしょうか。 本記事では、最低限の生活費を配当金のみでやりくりする配当金生活について、実現するための資金や具体的な銘柄の選び方を紹 20243/14

配当金生活についての基本的な概要を3つの項目にて説明しています。

• 配当金のみで生活するスタイル
• 配当金生活は実現可能？
• 配当金でセミリタイアという考え方も

配当金のみで生活するスタイル

配当金生活とは、株式投資などの配当金収入のみで生活することをいいます。不労所得を得る方法や債券の利払いや不動産の家賃収入などがありますが、選択肢の多さや流動性の高さから、株式投資は有力な選択肢の一つです。

株式の売却で得られる差益は、一時的な収益は大きいものの、その場限りの収入です。配当金は無配当の場合を除き、毎期ごとに受け取れるため、生活の原資として適しています。

配当金生活は実現可能？

配当金生活は実現可能です。実際には、その人の生活スタイルによるところが大きいため、誰でも実現できるというわけではありません。配当金生活を始めるにあたって、まずは生活費がいくら掛かるのか想定しましょう。

準備資金がない人は、本格的な配当金生活を検討する前にお金を貯める方法を考える必要があります。普通に働きながら資金を積み上げていくのも良いですが、早い段階で株式投資に取り組みつつ慣れておくのも良い選択肢です。

配当金でセミリタイアという考え方も

配当金生活というと、生活のための仕事から完全に自由になって経済的自由を手に入れた状態をイメージする人も多いのではないでしょうか。完全に配当金のみの生活が理想ですが、現実的に完全にリタイアせずにセミリタイアという形をとるのもよい選択肢です。

セミリタイアとは、アルバイトなどで軽く生活を支えつつ自分の時間を大事にする生活のことをいいます。株式投資には配当金だけでなく株主優待もあるため、優待をうまく使いこなすことも生活のサポートに繋がります。

「完全リタイアは遠すぎてイメージできない」という人は、まずセミリタイアを目指してみるというのも一つの考え方です。一定の不労所得があれば日々のストレスもいくらか和らぐでしょう。

配当金生活に必要な投資資金はいくら？

配当金だけで生活費を捻出するために必要な資金はいくら必要なのでしょうか。

月20万円の生活費を基準として、考察してみました。

• 配当金生活に必要な生活費を算出
• 配当利回りで必要原資を算出
• セミリタイアを念頭においた目標設定

配当金生活に必要な生活費を算出

まずは生活費の計算が必要です。必要な生活費が分かると、配当金がいくら必要なのか計算できます。

計算はいたってかんたんです。月の生活費がおおよそ20万円の場合は、12倍で年間240万円、15万程度で抑えられるのであれば180万円です。必要な生活費には年金や国民保険、市民税など、支払うべき税金も入れておきましょう。

配当金にかかる配当所得は制度が少しわかりにくいため、事前に勉強しておいたほうが良いでしょう。

配当利回りで必要原資を算出

前出の年間生活費240万円を配当で受け取るために、いくら株式投資をするとよいのでしょうか。

配当利回りをもとに株式投資の必要な資金を算出します。配当利回りとは、株式の購入金額に対する年間の配当金の割合のことを言います。例えば、10万円の投資に対して、配当利回りが2％の場合は、10万円×2％＝2,000円です。

配当利回り2％の銘柄に投資するとして、年間240万円の配当金を受け取るには、X×2％＝240万円▶X＝240万円÷2％＝1億2,000万円という計算式になります。したがって、投資金額1億2,000万円が必要ということになります。

同様に配当利回り4％の銘柄に投資した場合は、240万円÷4％＝6,000万円。6％の銘柄を見つけて投資できた場合、240万円÷6％＝4,000万円となります。

配当利回りは変動しますので、実際に配当金生活を考えるときは、ある程度の変動を想定した目標利回りを設定しておくとよいでしょう。

セミリタイアを念頭においた目標設定

漠然と配当金生活にあこがれてみたものの、いざ計算してみると、あまりの必要資金の多さに愕然としてしまった人も多いのではないでしょうか。

240万円の年間生活費を得るための必要資金1億2,000万円はとても無理に思えますし、6,000万円や4,000万円もそう簡単な金額ではありません。

完全リタイアを想定すると大変に思えますが、年間生活費の3分の1に設定するといくらか現実味が出てきます。

年間生活費を240万円とすると3分の1の金額は80万円です。80万円を得るための必要資金は、利回り2％の場合で4,000万円、利回り4％で2,000万円、6％になると約1,333万円です。

これでもまだ遠いように思えますが、すこし現実味が出てくるのではないでしょうか。

配当金生活のメリット

配当金生活のメリットと合わせて、配当金という仕組みのメリットも紹介しています。

• 安定した収益が期待できる
• 株価が暴落してもすぐに慌てずに済む
• 自分らしさを大切に生活できる
• 趣味や家族との時間が充分に確保できる
• 生活する場所を自由に選べる

安定した収益が期待できる

差益を狙う銘柄の売買は株価が常に変動している中、底値で買い付けて高値で売ることを目指す必要があります。将来の株価予測はとてもむずかしいため、売買のタイミングを見極めて予定通りの差益をおさめるのは至難の業です。

配当金は減配のリスクはあるものの、株価ほどダイナミックに動くものではなく、ある程度予想を立てやすいメリットがあります。減配のリスクを回避したい場合、最初から安定的な配当が期待できる銘柄を選ぶこともできます。

配当金生活は配当金を収益源としているため、ある程度安定した収入が期待できます。

株価が暴落してもすぐに慌てずに済む

売買で差益を得るキャピタルゲイン狙いで銘柄を保有している投資家は「株価が暴落したときは生きた心地がしない」という気持ちに追い込まれるのが一般的ですが、配当金生活のために銘柄を保有していると、ただちに慌てふためいてしまう、ということはありません。

株価が一時的に暴落しても、配当は株数に対して支払われるため、大幅に配当金が減ることはありません。長い目でみて経営に問題がある場合、配当が減る可能性はありますが、ただちに大慌てすることはないでしょう。

見通しに問題がなく一時的な暴落と見極めができれば、買い増しのチャンスと捉えることもできます。安い間に高配当株を買い付けできれば、結果的に配当利回りは向上します。

自分らしさを大切に生活できる

メリットは収益に関することだけではありません。擦り切れるような日々の喧騒やストレスから開放されて、自分らしさを大事にした生活をおくることができます。

配当生活を実現できれば生活のための労働から完全に開放されるため、あたらしい価値観を手に入れることができるでしょう。

仮に、あまりにも暇なので働きたくなったとしても、生活のための労働ではないため、仕事の選び方も違うものとなります。しなければいけないという視点ではなく、本当にやりたいことを選択できるのは大きなメリットです。

趣味や家族との時間が充分に確保できる

いくらお金を稼いでも、自分が好きなことをしたり、大切な人と一緒に過ごす時間が取れなかったりすると、人生の意味について考えたくなってしまいます。お金を稼ぐ本来の意味を見失ってしまい、本末転倒に陥ってしまうでしょう。

配当金生活によって手にする自由な時間は、人生においてかけがえのないものとなります。

生活する場所を自由に選べる

仕事を優先すると生活する場所はある程度限定されますが、配当金生活では自分の好きな場所を生活の拠点にできます。

山奥に住んで自給自足の生活を目指すこともできますし、思い切って海外で生活することも可能です。物価が安い国へ移住できれば、生活レベルを抑えられるため、よりゆとりのある生活ができます。

また、チャレンジがしやすくなることも見逃せないメリットです。場所や時間にとらわれない自由な生き方から得た余裕があれば、ボランティアを通じて社会への参加を果たすこともできます。

配当金生活のデメリット

多くのメリットがある配当金生活ですが、当然良いことばかりではありません。配当金生活のデメリット面も紹介します。

• 減配リスク
• 金融知識をアップデートし続ける必要がある
• 4％ルールの維持ができなくなる可能性
• 再就職が厳しくなるリスク
• 受け取れる年金が減少する可能性

減配リスク

配当金は長い期間において約束されたものではありません。企業の業績が悪くなれば配当金が減少する、もしくはなくなる可能性もあります。配当金が減ると連動して株価も下落するため、資産は減少します。

銘柄を買い付けたときの配当利回りがずっと続くわけではない、ということを常に念頭においておきましょう。銘柄企業の運営状況次第では、他の銘柄への乗り換えも必要です。

金融知識をアップデートし続ける必要がある

配当金生活の要は、配当金収入です。マーケットの状況を的確に読み取ってその時点で最適な判断を下し続ける必要があります。

場合によっては、資産の分散も必要です。同じ資産に集中して投資していると、一つの資産が暴落したときに大ダメージを受けてしまいます。

値動きの異なる資産を組み合わせつつ、配当金はしっかり確保する、というポートフォリオの構築も必要となるでしょう。

配当金生活は不労所得ではありますが、頭脳労働を強いられる場面もある、ということはしっかり認識しておきましょう。

4％ルールの維持ができなくなる可能性

リタイア生活を維持するための基準として、支出を資産の4％以内に収めるというルールがあります。スタート当初の計画では、充分に維持できる計算をたてていても、社会情勢の変化や突発的出来事によって、うまく維持できないことも考えられます。

急な出費として想定されるものは、突然の病気や事故などが挙げられます。思わぬ支出がかさむことは多々あります。

急な出費への柔軟な対応がしにくいのも、配当金生活のデメリットです。

再就職が厳しくなるリスク

配当金生活を始めたことで積み上げてきたキャリアは中断、もしくは終了となります。したがって、配当金生活が頓挫して再就職を考えるときに、思うようにいかなくなることも考えておかなければいけません。

配当金生活が頓挫したときの対処法がうまくイメージできないうちは、焦らずにもう少し検討を重ねたほうがよいでしょう。

受け取れる年金が減少する可能性

シニア世代になって配当金生活を始める場合はさほど気になりませんが、30代や40代の早い段階で会社をやめて配当金生活に入る場合、会社員が加入する厚生年金よりも年金支給額が安い国民年金へ移行するため、老後に受給できる年金額が減少します。

配当金生活の拡充に成功して、年金がなくともやっていける状況であればリスクにはなりませんが、状況次第では年金受給額の減少がリスクとなる可能性もあります。

配当金生活の始め方

具体的に配当金生活を目指すときの準備や進め方を紹介します。

• 資金の準備
• 月5万円〜10万円の配当生活からスタートする

資金の準備

まずはまとまった資金の用意が必要です。前述のとおり、中途半端な資金では配当生活をスタートできません。

高配当株とされる配当利回り4％〜6％の銘柄へ投資すると想定した場合、4,000万円〜6,000万円の資金が必要です。

4,000万円〜6,000万円は年間240万円の生活費を想定した金額です。もう少し高い生活費を想定した場合、さらに元手が必要です。配当金生活の計画にはこの様な大金の調達方法から考える必要があります。

月5万円〜10万円の配当生活からスタートする

まずは小さく配当金生活をスタートしてみる、という考え方も有効です。得た配当をもとに買い増しを重ねて、最終的には月20万円の配当を目指す考え方です。

月10万円、年間120万円の配当を得る場合、配当利回り4％では3,000万円、6％では2,000万円です。

月5万円、年間60万円の配当を得る場合は、配当利回り4％では1,500万円、6％では1,000万円です。

月5万円の配当生活になると、現実的なイメージができるのではないでしょうか。配当で得た収益を元に年々買い増しを繰り返していけば、理想とする配当生活に近づくことができるかもしれません。

配当金生活のための投資先を選ぶポイント

配当金生活の基盤となるものは、継続的に配当金を出し続けてくれる銘柄です。配当金生活を支える銘柄選びを以下3つのポイントにて説明します。

• 配当利回りが高く業績のよい銘柄を探す
• 配当性向をチェックして理想的な還元水準の銘柄を探す
• 財務体質の健全さをよく確認する

配当利回りが高く業績のよい銘柄を探す

継続的に配当を出している銘柄の中から、配当利回りがよい銘柄をピックアップします。その中からさらに業績が良い会社を絞り込んで、継続的に配当を出す企業を探し当てます。

配当利回りの計算式は「1株あたりの予想配当金（年間） ÷ 株価 × 100」です。したがって、記念配当や業績悪化によって株価が下落したタイミングなど、一時的に高利回りが表示されるケースもあります。

イレギュラーな高配当利回り銘柄を排除して、高配当利回りを継続的に出し続けている銘柄を探すには、業績を分析する必要があります。

企業の業績分析の基本的な方法は次のとおりです。

• 企業の公式サイトでIR情報を確認する
• 証券会社が公開している情報を確認する
• 会社四季報で中長期の見通しを確認する

業績を確認するときは、「売上」「営業利益」「経常利益」が安定的に伸びているかを確認しましょう。

売上高とは、その名のとおり企業が1年間であげた売上のことを指します。

営業利益は、売上高から売上原価と販売費、一般管理費を引いた金額です。会社の本業で稼いだ利益のことをいいます。

経常収益は、営業利益から営業外費用を引いて、営業外収益をプラスした数値です。本業とそれ以外の業務の収益をプラス・マイナスしたものです。

業績の分析には細かい精査が必要ですが、まずは以上の3つの数字を把握するところからスタートします。

配当性向をチェックして理想的な還元水準の銘柄を探す

配当性向とは、企業が当期純利益のうち、どれだけ配当金の支払いに向けたかを示す指標です。配当性向が高いほど、株主へ還元する姿勢が強い企業と判断できます。配当生活を続けるには、配当性向が高い企業を選ぶ必要があるでしょう。

配当性向の計算式は「配当性向＝1株当たりの配当額÷1株当たりの当期純利益×100」で算出されます。配当性向が高いほうが良いのは間違いありませんが、配当の比重が高すぎると企業の成長に支障をきたす、という見方もあります。

現時点で配当性向は低いものの、成長投資が盛んな企業は、将来的に安定した投資先となるかもしれません。配当性向の判断は、同業他社との比較や成長とのバランスを確認しつつ、自分が納得できる銘柄なのか、という点が投資のポイントです。

財務体質の健全さをよく確認する

財務体制が健全な企業は長きにわたって配当を継続できる体力があります。配当生活を支える銘柄選びの指標として、財務体制の健全性チェックは欠かせません。企業の財務体質を調べるには、企業の自己資本比率や負債比率を確認しましょう。

自己資本比率とは、返済しなくていい自分の資本が全体の資金調達に占める割合のことを示す数値です。自己資本比率が低いほど、他人資本の影響を受けやすい不安定な経営を行っている、ということになります。逆に自己資本比率が高いと、赤字が続いても簡単に倒産しない会社と言えます。

負債比率は、自己資本に対する負債の割合を見る指標です。負債比率が低ければ低いほど借金の割合が少ない会社として、財務体質が良いと判断されます。中長期投資を計画する上で、財務体質の良い銘柄の選択はとても重要です。

配当金生活する上での注意点

配当金生活を目指す上で知っておくべき注意点を2点、紹介します。

• 税金のしくみを理解しておく
• 高配当株を買うタイミング

税金のしくみを理解しておく

配当金は基本的に二重課税の状態で入金されるため、配当控除という制度があります。余計に税金を取られないように基礎知識として知っておきましょう。

企業から届く配当金計算書には、所得税が15.315％、住民税が5％引かれていることが明記されており、すでに税引きされていることがわかります。

あらかじめ引かれていると納税の手間がかからず便利なようにも思えますが、企業はすでに法人税を支払っているため、配当金からも税金を徴収すると二重課税となります。

配当控除は二重課税の状態を解消するための制度です。課税される所得額が1,000万円以下の人では、所得税10％、住民税2.8％が廃用控除によって戻ってきます。

課税される所得金額が1,000万円を越える部分については、所得税5％、住民税1.4％が控除の対象です。

配当控除を受けるには、確定申告が必要です。確定申告の際は総合課税にて申告します。

配当控除によってすべての人が恩恵を受けられるように思えますが、配当控除でお得になるのは、課税所得が695万円以下の人に限られます。

課税所得が695万円を超えると当控除後にかかる税金の合計が20.515％となり、源泉徴収される20.315％のほうがお得なためです。

高配当株を買うタイミング

高配当利回り銘柄を確実に抑えるためにも、基本的な買い時をおさえておきましょう。配当金生活は売却益を目的とはしていませんが、できるだけ安値で買い付けたほうが配当利回りが高くなります。

基本的な買い時のタイミングは次の2つです。

• 株価が暴落したとき
• 企業価値が過小評価されている

株式市場全体が暴落しているときは、暴落の起因となった銘柄と関係の薄い銘柄まで下落していることがあります。高配当株でかつ、PBRやPERを見ても割安と判断できる銘柄は買い付けによいタイミングです。

同様に、ファンダメンタルズ分析の結果とPBRやPERなどの指標を見て、企業価値が過小評価されていると判断できる銘柄も買い時です。

配当金生活に関するよくある質問

配当金生活に関するよくある質問を集めてみました。

• 配当金生活を目指したいのですが、何から始めたら良いですか？
• 配当金生活の目標利回りは？
• 配当金生活とはどのような生活ですか？

配当金生活を目指したいのですが、何から始めたら良いですか？

配当金生活を目指すためのステップは次のとおりです。

• 目標設定
• 資金の準備
• 投資先を決める
• 実行

目標はとても重要です。完全リタイアを目指すのか、生活費のサポートとして小規模な配当金生活から始めるのか、しっかり定めましょう。

目標から逆算すると必要な生活費が決まるため、あとは資金を用意して高配当銘柄に投資するという流れです。

まずは、どんな生活を実現したいのか、明確な目標を定めましょう。

配当金生活の目標利回りは？

目標利回りは、必要とする生活資金や投資金額によってさまざまなので一概には言えませんが、おおよそ4％を目標とすることが多いようです。

企業の運営状況や配当額のバランスを考えると、配当利回り4％台の銘柄が最適と見られるためです。配当が高くとも、継続的な企業運営が見込めない企業への投資はできません。

配当金生活とはどのような生活ですか？

配当生活は、株式や投資信託などの投資で得た配当金のみで生活します。会社勤めの必要がないため、自由な時間を確保しやすく、自分らしい生活をおくることができます。

配当金生活を実現する為に長期的視野をもって始めよう

配当金だけで生活費を捻出するには、思いの外大金が必要です。高額所得者でもなければ、一朝一夕に配当金生活をスタートさせるのは難しいでしょう。

最初は生活費の一部を配当金でサポートしつつ、やがては配当金のみの生活を目指すほうが現実的です。

配当金に適した銘柄の選び方など、基本的な知識を抑えつつ、配当金額の拡大を目指しましょう。

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