日本の半導体関連企業にまるごと投資するETF上場 最新情報 マネックス証券
2024年6月4日（火）、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS」より、新たにNF・日経半導体ETFが東京証券取引所（東証）に上場しました。
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配信日：2024年6月4日- Tweet
2024年6月4日（火）、野村アセットマネジメントが運用するETFシリーズ「NEXT FUNDS」より、新たにNF・日経半導体ETFが東京証券取引所（東証）に上場しました。
NF・日経半導体ETF
| 銘柄名 | NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信（愛称）NF・日経半導体ETF |
|---|---|
| 銘柄コード | 200A |
| 信託報酬率（税込） | 年0.462％ |
| 対象指標 | 日経半導体株指数 |
| 決算日 | 毎年4⽉、10月の7日 |
| 売買単位 | 1口 |
| 最低投資金額* | 2,000円程度（1口） |
| NISA | 成長投資枠の対象 |
* 2024年6月4日上場当初の最低投資金額
ストラテジストが徹底解説！
半導体業界は長期成長マーケット～NF・日経半導体ETF～
※野村アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
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◆半導体市場と日本企業◆
2030年には1兆ドル規模に！？世界の半導体市場
世界の半導体市場は拡大を続けており、今後AI（人工知能）、IoT、自動運転車などの技術革新に伴い、2030年には1兆ドルを超える市場への成長が期待されています。
半導体市場規模の推移（1990年～2030年）
※2025年以降はASMLの予想。
（出所） アプライドマテリアルズ、WSTSおよびSIA（1990年～2019年）、ASML（2020年以降）のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
※上記は半導体市場規模の予想値であり、当該ETFの将来の運用成果を保証するものではございません。
日本政府は半導体産業を積極的に支援
1980年代トップシェアを誇った日本の半導体産業の世界シェアは、2019年には10％程度まで落ち込みました。日本政府は2030年までの半導体産業の復活への3つのステップを掲げています。
日本の半導体産業復活の3ステップ
（出所）経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の現状と今後 令和5年11月29日」より野村アセットマネジメント作成
半導体産業復活の実現に向け、日本政府の支援はGDP比で欧米を上回る水準となっています。半導体産業の基盤強化と新たな技術開発への投資が促されることにより、長期的な成長が期待されます。
各国の半導体産業支援
- 支援額については、各国政府の支援額を当時の円レートに換算したもの。（1USドル＝ 135円（2022.8） 、1英ポンド＝172円（2023.5） 、1ユーロ＝159円（【独】2023.8）、 1ユーロ＝132円（【仏】2021.10））
- 対GDP比は、支援額を名目GDPで除して算出。各国の名目GDPは、2022年の値。
（出所）財務省財政制度等審議会資料（2024年4月9日）より野村アセットマネジメント作成
高いシェアを誇る日本企業
半導体市場の拡大に伴い大きく成長する見込みのある主要半導体部素材で、日本は世界トップの48％シェア、半導体製造装置では米国に次ぎ31％のシェアを獲得しています。
各国シェア
- 「令和3年度重要技術管理体制強化事業（重要エレクトロニクス市場の実態調査及び情報収集）」（OMDIA）より経済産業省作成、2021年度実績
- グラフは小数点以下の計算で、単純合計で100％にならない場合があります。
（出所）経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略 令和5年6月」資料より野村アセットマネジメント作成ｐ>
◆日経半導体株指数とは◆
国内の主要半導体関連30銘柄で構成された株式指数
| 日経半導体株指数 | |
|---|---|
| 概要 | 東京証券取引所に上場する主要な半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の株式指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す。 |
| 構成銘柄数 | 30銘柄 |
| 算出方法 | 時価総額ウエート |
| 算出開始日 | 2024年3月25日 |
| 基準日・基準値 | 2011年11月30日・1,000ポイント* |
| 定期銘柄入替 | 定期入替は毎年1回（11月末） |
* 2011年11月30日を基点として遡及算出されています。
（出所）日本経済新聞社のHPより野村アセットマネジメント作成
指数の銘柄選定プロセス
* 対象業種は電子材料、半導体・液晶製造装置、半導体（集積回路・半導体素子）、シリコン・シリコンウエハー、フォトマスク、イメージセンサー、半導体・電子部品卸
※上記は、指数の銘柄選定プロセスについて単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
日経半導体株指数が注目される理由
- AIをはじめ最先端技術を支える半導体は近年、日本の株式市場を大きく左右する重要なテーマ
- 政府の積極的な支援策を背景に日本の半導体業界の成長ポテンシャルが高まっている
- 日本の半導体は、製造装置や素材の分野で高いシェアを誇っている
◆指数の構成銘柄&パフォーマンス◆
構成上位10銘柄
| 銘柄 | 銘柄概要 | ウエート | |
|---|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン | 半導体製造機器の世界最大手メーカーの一つ。 | 18.3％ |
| 2 | ルネサスエレクトロニクス | 半導体素子や集積回路などの電子部品の開発、製造等を行う。 | 12.8％ |
| 3 | ディスコ | 半導体製造で使用される専門的な切削・研磨装置の世界最大手メーカーの一つ。 | 12.4％ |
| 4 | アドバンテスト | 半導体試験装置や電子計測機器の製造を行う。 | 9.5％ |
| 5 | レーザーテック | 半導体製造用フォトマスク検査装置およびレーザー顕微鏡、液晶ディスプレイ検査装置等を製造。 | 8.1％ |
| 6 | 信越化学工業 | 半導体シリコンおよび石英などの電子材料、合成樹脂や化学肥料などの化学品の製造および販売を行う。 | 4.8％ |
| 7 | HOYA | 光電子製品および医療機器などを製造し販売する。主な製品には、半導体用マスクブランクス等がある。 | 4.4％ |
| 8 | SCREENホールディングス | 半導体製造装置、FPD製造装置、印刷関連機器及びプリント基板関連機器の製造・販売を行う。 | 4.2％ |
| 9 | ソニーグループ | テレビ、カメラ、携帯電話等の電子製品を製造・販売し、関連ソリューションを提供する。 | 3.6％ |
| 10 | ローム | 集積回路、半導体素子などの電子部品の製造および販売を行う。 | 2.4％ |
※2024年4月末時点
（出所）日本経済新聞社、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
指数のパフォーマンス
指数の起点である2011年11月末からの約12年間で、半導体関連株は12.9倍のリターンとなりました。特に、日本政府が半導体産業復活への取り組みを本格化させた2020年代前半以降の上昇率は飛躍的で、最高値を更新した日経平均株価（日経平均）と比較しても、その成長がうかがえます。
パフォーマンス推移（2011年11月末～2024年4月末）
暦年リターン
- 配当込み指数を使用。
- 暦年リターンの2024年は2024年4月末までのデータを使用。
（出所）日本経済新聞社のデータを基に野村アセットマネジメント作成
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〈対象指標の算出要領〉
https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/file/nikkei_semiconductor_stock_index_guidebook_jp.pdf
※上記URLをクリックすると、外部サイトに移動します。
（出所）日本経済新聞社
〈指数の著作権等について〉
■ 日経半導体株指数
- 「日経半導体株指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり，日経半導体株指数自体および日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする「ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経半導体株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用および本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
- 日経半導体株指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S&P®」はStandard & Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。
■ 日経平均株価
「日経平均株価（日経225）」に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。
野村アセットマネジメント
野村アセットマネジメントが運用するETF（上場投資信託）「NEXT FUNDS」は、国内籍ETFの残高および売買代金でシェアNO.1を獲得しています。（2024年4月末時点）
| 銘柄名 | NEXT FUNDS 日経半導体株指数連動型上場投信（愛称）NF・日経半導体ETF |
|---|---|
| 銘柄コード | 200A |
| 信託報酬率（税込） | 年0.462％ |
| 対象指標 | 日経半導体株指数 |
| 決算日 | 毎年4⽉、10月の7日 |
| 売買単位 | 1口 |
| 最低投資金額* | 2,000円程度（1口） |
| NISA | 成長投資枠の対象 |
* 2024年6月4日上場当初の最低投資金額
半導体業界は長期成長マーケット～NF・日経半導体ETF～
※野村アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
ログインして株価を確認する
※野村アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
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2030年には1兆ドル規模に！？世界の半導体市場
世界の半導体市場は拡大を続けており、今後AI（人工知能）、IoT、自動運転車などの技術革新に伴い、2030年には1兆ドルを超える市場への成長が期待されています。
半導体市場規模の推移（1990年～2030年）※2025年以降はASMLの予想。
（出所） アプライドマテリアルズ、WSTSおよびSIA（1990年～2019年）、ASML（2020年以降）のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
※上記は半導体市場規模の予想値であり、当該ETFの将来の運用成果を保証するものではございません。
世界の半導体市場は拡大を続けており、今後AI（人工知能）、IoT、自動運転車などの技術革新に伴い、2030年には1兆ドルを超える市場への成長が期待されています。
半導体市場規模の推移（1990年～2030年）※2025年以降はASMLの予想。
（出所） アプライドマテリアルズ、WSTSおよびSIA（1990年～2019年）、ASML（2020年以降）のデータに基づき野村アセットマネジメント作成
※上記は半導体市場規模の予想値であり、当該ETFの将来の運用成果を保証するものではございません。
日本政府は半導体産業を積極的に支援
1980年代トップシェアを誇った日本の半導体産業の世界シェアは、2019年には10％程度まで落ち込みました。日本政府は2030年までの半導体産業の復活への3つのステップを掲げています。
日本の半導体産業復活の3ステップ（出所）経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の現状と今後 令和5年11月29日」より野村アセットマネジメント作成
半導体産業復活の実現に向け、日本政府の支援はGDP比で欧米を上回る水準となっています。半導体産業の基盤強化と新たな技術開発への投資が促されることにより、長期的な成長が期待されます。
各国の半導体産業支援
- 支援額については、各国政府の支援額を当時の円レートに換算したもの。（1USドル＝ 135円（2022.8） 、1英ポンド＝172円（2023.5） 、1ユーロ＝159円（【独】2023.8）、 1ユーロ＝132円（【仏】2021.10））
- 対GDP比は、支援額を名目GDPで除して算出。各国の名目GDPは、2022年の値。
（出所）財務省財政制度等審議会資料（2024年4月9日）より野村アセットマネジメント作成
1980年代トップシェアを誇った日本の半導体産業の世界シェアは、2019年には10％程度まで落ち込みました。日本政府は2030年までの半導体産業の復活への3つのステップを掲げています。
日本の半導体産業復活の3ステップ（出所）経済産業省「半導体・デジタル産業戦略の現状と今後 令和5年11月29日」より野村アセットマネジメント作成
半導体産業復活の実現に向け、日本政府の支援はGDP比で欧米を上回る水準となっています。半導体産業の基盤強化と新たな技術開発への投資が促されることにより、長期的な成長が期待されます。
各国の半導体産業支援
- 支援額については、各国政府の支援額を当時の円レートに換算したもの。（1USドル＝ 135円（2022.8） 、1英ポンド＝172円（2023.5） 、1ユーロ＝159円（【独】2023.8）、 1ユーロ＝132円（【仏】2021.10））
- 対GDP比は、支援額を名目GDPで除して算出。各国の名目GDPは、2022年の値。
（出所）財務省財政制度等審議会資料（2024年4月9日）より野村アセットマネジメント作成
高いシェアを誇る日本企業
半導体市場の拡大に伴い大きく成長する見込みのある主要半導体部素材で、日本は世界トップの48％シェア、半導体製造装置では米国に次ぎ31％のシェアを獲得しています。
各国シェア- 「令和3年度重要技術管理体制強化事業（重要エレクトロニクス市場の実態調査及び情報収集）」（OMDIA）より経済産業省作成、2021年度実績
- グラフは小数点以下の計算で、単純合計で100％にならない場合があります。
（出所）経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略 令和5年6月」資料より野村アセットマネジメント作成ｐ>
半導体市場の拡大に伴い大きく成長する見込みのある主要半導体部素材で、日本は世界トップの48％シェア、半導体製造装置では米国に次ぎ31％のシェアを獲得しています。
各国シェア- 「令和3年度重要技術管理体制強化事業（重要エレクトロニクス市場の実態調査及び情報収集）」（OMDIA）より経済産業省作成、2021年度実績
- グラフは小数点以下の計算で、単純合計で100％にならない場合があります。
（出所）経済産業省商務情報政策局「半導体・デジタル産業戦略 令和5年6月」資料より野村アセットマネジメント作成ｐ>
国内の主要半導体関連30銘柄で構成された株式指数
| 日経半導体株指数 | |
|---|---|
| 概要 | 東京証券取引所に上場する主要な半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の株式指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す。 |
| 構成銘柄数 | 30銘柄 |
| 算出方法 | 時価総額ウエート |
| 算出開始日 | 2024年3月25日 |
| 基準日・基準値 | 2011年11月30日・1,000ポイント* |
| 定期銘柄入替 | 定期入替は毎年1回（11月末） |
* 2011年11月30日を基点として遡及算出されています。
（出所）日本経済新聞社のHPより野村アセットマネジメント作成
指数の銘柄選定プロセス* 対象業種は電子材料、半導体・液晶製造装置、半導体（集積回路・半導体素子）、シリコン・シリコンウエハー、フォトマスク、イメージセンサー、半導体・電子部品卸
※上記は、指数の銘柄選定プロセスについて単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
| 日経半導体株指数 | |
|---|---|
| 概要 | 東京証券取引所に上場する主要な半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の株式指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す。 |
| 構成銘柄数 | 30銘柄 |
| 算出方法 | 時価総額ウエート |
| 算出開始日 | 2024年3月25日 |
| 基準日・基準値 | 2011年11月30日・1,000ポイント* |
| 定期銘柄入替 | 定期入替は毎年1回（11月末） |
* 2011年11月30日を基点として遡及算出されています。
（出所）日本経済新聞社のHPより野村アセットマネジメント作成
指数の銘柄選定プロセス* 対象業種は電子材料、半導体・液晶製造装置、半導体（集積回路・半導体素子）、シリコン・シリコンウエハー、フォトマスク、イメージセンサー、半導体・電子部品卸
※上記は、指数の銘柄選定プロセスについて単純化したイメージ図であり、全てを説明しているものではありません。
日経半導体株指数が注目される理由
-
AIをはじめ最先端技術を支える半導体は近年、日本の株式市場を大きく左右する重要なテーマ
-
政府の積極的な支援策を背景に日本の半導体業界の成長ポテンシャルが高まっている
-
日本の半導体は、製造装置や素材の分野で高いシェアを誇っている
-
AIをはじめ最先端技術を支える半導体は近年、日本の株式市場を大きく左右する重要なテーマ
-
政府の積極的な支援策を背景に日本の半導体業界の成長ポテンシャルが高まっている
-
日本の半導体は、製造装置や素材の分野で高いシェアを誇っている
構成上位10銘柄
| 銘柄 | 銘柄概要 | ウエート | |
|---|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン | 半導体製造機器の世界最大手メーカーの一つ。 | 18.3％ |
| 2 | ルネサスエレクトロニクス | 半導体素子や集積回路などの電子部品の開発、製造等を行う。 | 12.8％ |
| 3 | ディスコ | 半導体製造で使用される専門的な切削・研磨装置の世界最大手メーカーの一つ。 | 12.4％ |
| 4 | アドバンテスト | 半導体試験装置や電子計測機器の製造を行う。 | 9.5％ |
| 5 | レーザーテック | 半導体製造用フォトマスク検査装置およびレーザー顕微鏡、液晶ディスプレイ検査装置等を製造。 | 8.1％ |
| 6 | 信越化学工業 | 半導体シリコンおよび石英などの電子材料、合成樹脂や化学肥料などの化学品の製造および販売を行う。 | 4.8％ |
| 7 | HOYA | 光電子製品および医療機器などを製造し販売する。主な製品には、半導体用マスクブランクス等がある。 | 4.4％ |
| 8 | SCREENホールディングス | 半導体製造装置、FPD製造装置、印刷関連機器及びプリント基板関連機器の製造・販売を行う。 | 4.2％ |
| 9 | ソニーグループ | テレビ、カメラ、携帯電話等の電子製品を製造・販売し、関連ソリューションを提供する。 | 3.6％ |
| 10 | ローム | 集積回路、半導体素子などの電子部品の製造および販売を行う。 | 2.4％ |
※2024年4月末時点
（出所）日本経済新聞社、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
| 銘柄 | 銘柄概要 | ウエート | |
|---|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン | 半導体製造機器の世界最大手メーカーの一つ。 | 18.3％ |
| 2 | ルネサスエレクトロニクス | 半導体素子や集積回路などの電子部品の開発、製造等を行う。 | 12.8％ |
| 3 | ディスコ | 半導体製造で使用される専門的な切削・研磨装置の世界最大手メーカーの一つ。 | 12.4％ |
| 4 | アドバンテスト | 半導体試験装置や電子計測機器の製造を行う。 | 9.5％ |
| 5 | レーザーテック | 半導体製造用フォトマスク検査装置およびレーザー顕微鏡、液晶ディスプレイ検査装置等を製造。 | 8.1％ |
| 6 | 信越化学工業 | 半導体シリコンおよび石英などの電子材料、合成樹脂や化学肥料などの化学品の製造および販売を行う。 | 4.8％ |
| 7 | HOYA | 光電子製品および医療機器などを製造し販売する。主な製品には、半導体用マスクブランクス等がある。 | 4.4％ |
| 8 | SCREENホールディングス | 半導体製造装置、FPD製造装置、印刷関連機器及びプリント基板関連機器の製造・販売を行う。 | 4.2％ |
| 9 | ソニーグループ | テレビ、カメラ、携帯電話等の電子製品を製造・販売し、関連ソリューションを提供する。 | 3.6％ |
| 10 | ローム | 集積回路、半導体素子などの電子部品の製造および販売を行う。 | 2.4％ |
※2024年4月末時点
（出所）日本経済新聞社、ブルームバーグのデータを基に野村アセットマネジメント作成
指数のパフォーマンス
指数の起点である2011年11月末からの約12年間で、半導体関連株は12.9倍のリターンとなりました。特に、日本政府が半導体産業復活への取り組みを本格化させた2020年代前半以降の上昇率は飛躍的で、最高値を更新した日経平均株価（日経平均）と比較しても、その成長がうかがえます。
パフォーマンス推移（2011年11月末～2024年4月末）暦年リターン- 配当込み指数を使用。
- 暦年リターンの2024年は2024年4月末までのデータを使用。
（出所）日本経済新聞社のデータを基に野村アセットマネジメント作成
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指数の起点である2011年11月末からの約12年間で、半導体関連株は12.9倍のリターンとなりました。特に、日本政府が半導体産業復活への取り組みを本格化させた2020年代前半以降の上昇率は飛躍的で、最高値を更新した日経平均株価（日経平均）と比較しても、その成長がうかがえます。
パフォーマンス推移（2011年11月末～2024年4月末）暦年リターン- 配当込み指数を使用。
- 暦年リターンの2024年は2024年4月末までのデータを使用。
（出所）日本経済新聞社のデータを基に野村アセットマネジメント作成
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〈対象指標の算出要領〉
https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/archives/file/nikkei_semiconductor_stock_index_guidebook_jp.pdf
※上記URLをクリックすると、外部サイトに移動します。
（出所）日本経済新聞社
〈指数の著作権等について〉
■ 日経半導体株指数
- 「日経半導体株指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり，日経半導体株指数自体および日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする「ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経半導体株指数連動型上場投信」は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用および本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
- 日経半導体株指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。「S&P®」はStandard & Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。
■ 日経平均株価
「日経平均株価（日経225）」に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。
野村アセットマネジメント
野村アセットマネジメントが運用するETF（上場投資信託）「NEXT FUNDS」は、国内籍ETFの残高および売買代金でシェアNO.1を獲得しています。（2024年4月末時点）
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