システムダウンや停電等が起きて、 急に取引できなくなってしまったらどうしたらいい？ 当社のシステム障害が原因の場合、電話で注文を受付ける体制をとっています。 オンライン取引は、対面型の取引では少ない「システムトラブル」というリスクが存在します。証券会社のシステムに問題がなくとも、証券取引所やパソコン、インターネット通信回線の不具合により、取引不能となる場合もあります。 松井証券では、当社システムに障害が生じた場合、「システム障害時専用フリーコール」をご用意し、電話で注文を受付ける体制をとることで、できる限りお客様にご迷惑がかからないよう迅速に対応しています。 システム障害時専用フリーコール システム障害時はお電話がつながりにくくなる場合があります。

フリーズしたりコンセントが抜けたりして、 取引の途中で画面が消えてしまったら？ 画面を立ち上げ直し、取引状況を確認しましょう。 パソコンのトラブルでもっとも頻繁に起こるのが、フリーズです。画面が固まり、操作不能になるケースです。フリーズしたら、慌てず、パソコンを一度終了し、再度、起動すれば通常は作業を再開できます。 注文を発注している途中なら、再度パソコンを起動し、取引画面に入り、注文が実際に発注されているか否かを確認します。基本的に最後の確認画面で【注文する】ボタンを押す前なら、注文は執行されていません。 パソコンのトラブルが改善しない場合や、相場が急変したため急いで注文を出さなければならない場合は、まずは松井証券顧客サポートに電話をして対応をご依頼ください(※)。 お電話での注文はインターネット経由の手数料とは異なります。 お問い合わせ

他人に口座の中を見られたり、 プライバシーが洩れる心配はありませんか？ パスワードの入力、プライバシー保護のための暗号化等 お客様の個人情報は厳格に管理しています。 インターネット上で他人になりすまして、その人の口座で勝手に売買したり送金したりする「なりすまし」という犯罪があります。 松井証券では、このような「なりすまし」防止策として、お客様サイトにログインする段階で、【ログインID】と本人しか知らない【パスワード】による本人認証をしています。さらに、取引の最終段階でも、【取引暗証番号】の入力が必要です。ログインIDとパスワードが両方盗まれてしまった場合には、口座内に侵入される可能性があります。ログインIDとパスワードは、お客様自身で厳重に管理してください。また、パスワード・取引暗証番号はお客様自身で変更することが可能なので、定期的に変更する習慣をつけるなどの予防策も重要です。 取引時のご注意 プライバシー情報の保護については、SSLと呼ばれる暗号化機能を利用しています。暗号化に対応したサイトにアクセスしている時は、画面の下部や上部に「鍵」のマークが表示されます。プライバシーにかかわる情報を送信するときは、「鍵」のマークが表示されていることを確認してください。 松井証券での個人情報保護の対応としては、通信を暗号化するだけでなく、社内においても、お客様の個人情報については厳格に管理しています。

株を買ったり売ったりするときには、どんなコストがかかりますか？ 通常、売買の都度、委託手数料がかかります。 松井証券ではインターネット経由の場合、1日の約定代金合計が50万円までは手数料無料です(※)。 ※一日信用取引、単元未満株の売却および電話でのお取引は、別の手数料体系となります。 売買の結果、成立した価格を「約定値段」といい、約定値段×株数を「約定代金」といいますが、この約定代金に応じて「委託手数料」とそれにかかる「消費税」を支払います。この委託手数料は、1回の約定代金に設定された率をかけていくケースや、1日の約定代金総額に応じて100万円以下なら一律○○円という具合に定額制をとっているケース等、証券会社によってさまざまです。 松井証券では、現物取引や信用取引の場合、1日の約定代金の合計金額に応じて手数料が決まるボックスレート制を採用しています。松井証券のボックスレートなら、インターネット経由の場合1日に何回取引しても、約定代金合計が50万円以下なら無料、100万円までなら1,000円、200万円までなら2,000円という具合にシンプルでわかりやすいものとなっています(手数料表示はすべて税抜)。 そのほか、証券会社によっては口座を保有することで、口座基本料や口座管理料等の名目で費用がかかることがありますが、松井証券では原則無料です。

誰でも真っ暗闇の中に取り残されたら、怖いものです。でも、同じ真っ暗闇の中でも、どこに何があるのかを把握していれば恐怖心も薄らぎますし、上手に危険を避けて通ることもできます。 株式投資も同じです。どんなリスクがあるのかを整理して把握していれば、漠然とした恐怖心も具体的な打開策を考えることにつながるはずです。 例えば、上場株式を現物で保有する場合には次のようなリスクが考えられます。 考えられるリスク リスクの内容 対策の例(※1) 価格変動リスク 株価の変動により、投資元本を割り込むことがあります。 - 購入価格から○%下がったら売却するといった自分なりの損切ルールを決めておく。 流動性リスク 売買が少ない銘柄は、売りたい時に売れない状況に陥る可能性があります。 - 売買の少ない銘柄や市場に出回る株式数が少ない銘柄は投資対象から除外する。 信用リスク 発行会社の経営、財務状況の変化や不祥事の発生等により、投資元本を割り込むことがあります。 ※保有する株式の発行会社が倒産した場合等には、投資元本のすべてが失われる可能性もあります。 - 保有銘柄の経営、財務状況を常に把握しておく。 - 株主総会に参加し、会社の雰囲気や取締役の人柄等を自分の目で確認してみる。 1対策の例はあくまでも例示です。 株式投資は余剰資金で行いましょう。

預貯金と株式投資の違いを教えてください。 預貯金(※1)は原則、元本割れしません。株式は元本割れの可能性があります。でも預貯金に比べ、大きく増える可能性もあります。 大きな違いは、元本割れする可能性があるかどうかです。預貯金は、金融機関が破綻しない限り元本割れすることはありませんが、証券投資には元本保証がありません。預貯金に比べて大きく増えることもあれば、元本割れして損失が出ることもあります。 また、利息や配当金等についても、預貯金の利息はあらかじめ決まっていますが、株式の配当金は決まっていません。業績によっては増加したり、逆に減少または無配になる場合もあります。 1外貨預金等の金融商品は除きます。また、金融機関が破綻した場合、「決済用預金」は全額が預金保険制度により保護されますが、定期預金や利息の付く普通預金等(一般預金等)は、1金融機関ごとに預金者1人あたり元本1,000万円までとその利息等しか保護されません。 それではなぜ、不確定要素の強い株式に私たちは投資するのでしょうか。ひとつにはインフレによる実質的な損失をカバーできる等のメリットがあるためといえるでしょう。たとえば、100万円を年利1%の定期預金で1年運用したとします。1年後に受取る満期金は、101万円になります(税金は考慮していません)。しかし、このときのインフレ率が3%だったらどうでしょう。1年前には100万円で買えたものが、この時点では103万円なくては買えないことになります。そのため、1%の定期預金で運用した場合は、物価の上昇分に受取利息が届かないため、インフレによる実質的な損失を被ってしまったことになります。金利が固定された預貯金は、インフレ率についていけないことがあるのです。 一方株式は、インフレに強いと言われています。一般的に、インフレになると企業が販売する商品やサービスの価格も上昇するため、株価が上昇する傾向にあるのです。預貯金に加えて、株式投資もすることでインフレに備えることも大切なことなのです。 ただし、個別の銘柄については、経営破たん、トラブルや不祥事による株価暴落等、予想できない事態に陥ることもあります。株式特有のリスクがあることもきちんと理解して、リスク管理を行っていくことが大切です(Q6参照)。 なお、デフレの時代にはインフレ率がマイナスになり、インフレ時とは逆にサービスや商品が値下がりし株価も低迷する傾向がありますが、預貯金金利がマイナスになることは基本的にはありません。デフレ下では預貯金だけの運用でも対応できるかもしれません。しかし、将来デフレになるのか、インフレになるのかの判断は難しいものです。そのため、預貯金と株式等に資産を分散して運用することが重要であるといえるでしょう。 預貯金 株式 取扱金融機関 銀行等 証券会社等 満期の有無 普通預金：ナシ 定期預金：アリ ナシ 保有中に受取れるもの 利息(確定) 配当金(業績に左右され、不確定)、株主優待等